日本史 · 2019/10/28

日本史_世界大戦とアジア (20世紀前半：1901年～1950年)

和暦 60	西暦 40	月 20	国内 (日本本土)		海外 (日本本土外)
和暦 60	西暦 40	月 20	イベント160	メモ280	イベント120	メモ
明治34	1901

明治35	1902	1	日英同盟	義和団の乱(1900年)の後、ﾛｼｱは軍を撤退せず満州を占領し、南下の野心を隠さなくなった。日本とﾛｼｱの軍事的緊張は高まる中、ﾛｼｱに比べて大幅に国力が劣る日本は万が一、戦争になる場合を考え、ｲｷﾞﾘｽと同盟を組んだ。清に対し利権を持ち、ﾛｼｱの満州支配や南下政策に危機感を抱くｲｷﾞﾘｽは日本と利害が一致。
		4			満洲還付条約	満洲の駐兵を継続したことを清や列強に批判されたことを受けて、ﾛｼｱ軍が満洲から撤退することを清とﾛｼｱの間で取り決めた条約。

明治37	1904	2	日露戦争、勃発	2月4日、御前会議において日露国交断絶を決定し、6日、ﾛｼｱに告げた。8日、ﾛｼｱの旅順艦隊に対する日本駆逐艦の攻撃で、日本とﾛｼｱは開戦。10日、両国は正式に宣戦布告する。ﾛｼｱの国家歳入20億円に対して日本2.5億円。常備兵力は300万人対20万人。当時、日露戦争は日本にとって絶望的と見られた。日英同盟の条文の「もしどちらかが二つの国と戦争になった場合、一方は同盟国に味方をして参戦する」が効き、清はﾛｼｱ側に参戦できず、日本は二国を相手に戦う状況にはならなかった。日本の弱点は資金であったが、外債で調達しようにも開戦と同時に外債価格(利回り急騰)は暴落し(世界は日本は負けると判断)、資金提供元はない。日銀副総裁の高橋是清の働きにより同盟国ｲｷﾞﾘｽとﾆｭｰﾖｰｸ金融業界から合計1000万ﾎﾟﾝﾄﾞの調達に成功。日本の戦う準備は整った。
明治38	1905	1	旅順攻囲戦	旅順を陥落。
		3	奉天会戦
		5	日本海海戦	対馬海峡においてﾛｼｱのﾊﾞﾙﾁｯｸ艦隊をほぼ全滅させた。
		8	ﾎﾟｰﾂﾏｽ条約	日本海海戦後、ﾛｼｱに戦争継続の意思を失わせたが、日本にも余力はなかった。1年半の総戦費は国家予算の8倍にあたる20億円。もともと短期戦で講和に持ち込もうと考えていた政府はｱﾒﾘｶのｾｵﾄﾞｱ・ﾙｰｽﾞﾍﾞﾙﾄ大統領に仲介を依頼。ｱﾒﾘｶのﾎﾟｰﾂﾏｽで日露講和会議が行われた。戦争再開となれば日本が敗れるため、賠償金なし、樺太の南半分を日本割譲などの妥協案で講和を締結。日露戦争は終結。
		9	日比谷焼打事件

明治42	1909		伊藤博文、暗殺	伊藤がﾊﾙﾋﾞﾝで朝鮮人ﾃﾛﾘｽﾄにより暗殺される。
明治43	1910	8	韓国併合
明治44	1911		関税自主権の回復


		1			中華民国、誕生	義和団の乱(1900年)以降、国力の落ちた清帝国の各地で、清朝打倒を掲げる漢人による武装蜂起が相次いだ。 1月1日、南京に臨時政府"中華民国"が誕生し、孫文が臨時大統領になった。
		2			清、滅亡	清朝最後の皇帝、宣統帝(溥儀)は退位させられ、ここに296年の歴史に幕を閉じた。
明治45	1912	7	明治天皇、崩御
大正1	1912	7	大正天皇、即位	大正天皇の即位と同時に、元号は大正に。

大正3	1914	6			澳の帝位継承者、暗殺 (ｻﾗｴﾎﾞ事件)	6月28日、ﾎﾞｽﾆｱのｻﾗｴﾎﾞを訪問中のｵｰｽﾄﾘｱ=ﾊﾝｶﾞﾘｰ帝国の帝位継承者夫妻がﾎﾞｽﾆｱ系ｾﾙﾋﾞｱ人のﾃﾛﾘｽﾄにより暗殺された。
		7			澳、ｾﾙﾋﾞｱに宣戦布告	7月28日、暗殺を受けて、ｵｰｽﾄﾘｱ=ﾊﾝｶﾞﾘｰ帝国はｾﾙﾋﾞｱに対して宣戦布告。
		7			ﾛｼｱ、ｾﾙﾋﾞｱを支援	ﾛｼｱはｵｰｽﾄﾘｱ=ﾊﾝｶﾞﾘｰ帝国のｾﾙﾋﾞｱへの宣戦布告を受けて、ｾﾙﾋﾞｱ支援のための総動員令を発令。
		8			ﾄﾞｲﾂ、ﾛｼｱに宣戦布告	8月1日、ｵｰｽﾄﾘｱ=ﾊﾝｶﾞﾘｰ帝国の同盟国のﾄﾞｲﾂがﾛｼｱに宣戦布告。
		8			ﾄﾞｲﾂ、ﾌﾗﾝｽに宣戦布告	引き続き、ﾄﾞｲﾂはﾛｼｱの同盟国のﾌﾗﾝｽに宣戦布告。
		8			ｲｷﾞﾘｽ、ﾄﾞｲﾂに宣戦布告	ﾌﾗﾝｽとﾛｼｱの同盟国であるｲｷﾞﾘｽがﾄﾞｲﾂに宣戦布告。
		8	日本、ﾄﾞｲﾂに宣戦布告	ﾖｰﾛｯﾊﾟから遠く離れた日本も日英同盟の関係で、8月23日にﾄﾞｲﾂに宣戦布告。

大正4	1915		二十一ヵ条要求	袁世凱の中華民国政府に対して、ﾄﾞｲﾂが山東省に持っていた権益を日本に譲ること等を含む二十一ヵ条要求を出した。当初は日本と中華民国双方の納得の上での話だったものを中華民国側から「"要求"という形にしてほしい、やむなく調印したという形にしたい」という申し出があり、日本側は要求という形とした。袁世凱は要求の経緯は外部には漏らさないという密約として交わされた条約だったが、袁世凱はそれを破り公にし、国内外に向かって、日本の横暴さを訴えた。中華民国内で反日感情が沸き起こった。

大正6	1917				ﾛｼｱ革命	経済学者ﾏﾙｸｽが提唱する共産主義を信奉するﾚｰﾆﾝが武装蜂起し、政権を奪い、皇帝一族を皆殺しにした。
大正7	1918	11	第一次世界大戦、終結	ﾄﾞｲﾂ、ｵｰｽﾄﾘｱ=ﾊﾝｶﾞﾘｰ帝国、ﾄﾙｺ、ﾌﾞﾙｶﾞﾘｱの同盟国側の敗戦で終結。日本の戦死者は300人。戦後、日本はﾄﾞｲﾂが持っていたﾏﾘｱﾅ諸島やﾏｰｼｬﾙ諸島などの南洋諸島を国際連盟の委任を受けて統治することになった。

大正8	1919	6	ﾊﾟﾘ講和会議の中で、ｳﾞｪﾙｻｲﾕ条約の締結	ﾊﾟﾘで講和会議(1919年1月18日～1920年8月10日)が開かれ、ｱﾒﾘｶ、ｲｷﾞﾘｽ、ﾌﾗﾝｽ、日本、ｲﾀﾘｱの五大国が参加。ここでｳﾞｪﾙｻｲﾕ条約が締結された。ﾄﾞｲﾂは植民地の全てと領土の一部を失い、さらに報復措置として国家予算の25年分という莫大な賠償金を科した。

大正9	1920		国際連盟、成立	世界初の国際機関である国際連盟が成立。最初の常任理事国は、ｲｷﾞﾘｽ、ﾌﾗﾝｽ、ｲﾀﾘｱ、日本の4ヵ国。

大正10	1921		ﾜｼﾝﾄﾝ会議、開催	ｱﾒﾘｶでﾜｼﾝﾄﾝ会議が開かれた。参加国はｱﾒﾘｶ、ｲｷﾞﾘｽ、日本、ﾌﾗﾝｽ、ｲﾀﾘｱ、ﾍﾞﾙｷﾞｰ、ｵﾗﾝﾀﾞ、ﾎﾟﾙﾄｶﾞﾙ、中華民国の9ヵ国。議題は列強が再び第一次世界大戦を繰り返さないための軍縮と、中華民国における列強の権益について。後者は、列強も現状以上の中華民国の侵略は控え、ﾋﾞｼﾞﾈｽ的な進出に切り替えようとするもの。またｱﾒﾘｶの思惑により、日本とｲｷﾞﾘｽの日英同盟は破棄され、新たに四ヵ国同盟(ｱﾒﾘｶ、ｲｷﾞﾘｽ、ﾌﾗﾝｽ、日本)が結ばれた。

大正11	1922	3	全国水平社、成立	部落解放を掲げた全国水平社が組織された。
大正11	1922	12			ｿﾋﾞｴﾄ連邦、誕生	人類史上初の一党独裁による共産主義国家であるｿﾋﾞｴﾄ社会主義共和国連邦(ｿ連)が誕生。
大正12	1923	9	関東大震災	関東地方で大地震が発生。東京では市域の約44%が焼失。死者・行方不明者は10万人超(日露戦争の死者を上回る)。経済的損失は当時の国家予算の約3倍。
大正14	1925	5	普通選挙法、公布	納税額による制限は撤廃され、満25歳以上の男性は全員参政権を持った。但し、女性、現役軍人(軍と政治を切り離すため)、生活困窮者などには参政権は与えられなかった。

大正15	1926	12	大正天皇、崩御

昭和2	1927	3			南京事件	蒋介石率いる中国国民党が南京を占領した際、中華民国の軍人と民衆の一部が日本を含む外国領事館と居留民に対して行った襲撃事件。日本人、ｲｷﾞﾘｽ人、ｱﾒﾘｶ人、ｲﾀﾘｱ人、ﾃﾞﾝﾏｰｸ人、ﾌﾗﾝｽ人が殺害された(多くの女性が凌辱されている)。

昭和3	1928	6			張作霖爆殺事件

昭和4	1929	10	昭和恐慌	ｱﾒﾘｶのﾆｭｰﾖｰｸ株式市場が大暴落。

昭和5	1930		昭和農業恐慌 (1930年～)	1930年は豊作による農作物価格の暴落(豊作飢饉と呼ばれた)で農業の収入が激減した。さらに翌年、一転して冷害による大凶作となり、東北の農村では多くの娘が身売りとなる悲劇的状況となった。

昭和6	1931	9			満州事変
昭和7	1932	3			満洲国、成立	関東軍主導のもと満洲は中華民国から分離され、満洲国が建国された。国家元首には清最後の皇帝、愛新覚羅溥儀が就任。
昭和7	1932	5	五・一五事件 ※海軍によるｸｰﾃﾞﾀｰ	昭和恐慌による経済苦境の中、ﾛﾝﾄﾞﾝ海軍軍縮条約に不満を持つ海軍の急進派青年将校を中心にｸｰﾃﾞﾀｰを企てた。青年将校らは首相官邸、内大臣官邸、立憲政友会本部、日銀、警視庁などを襲撃して、犬養毅首相を射殺した事件となった。

昭和11	1936	2	二・二六事件 ※陸軍によるｸﾃﾞｰﾀｰ	陸軍の一部の青年将校らが約1400人の兵士を率いて、首相官邸や警視庁などを襲撃する事件が起きた。青年将校らは高橋是清大蔵大臣や斎藤実内大臣を殺害し、国会周辺を占拠した。

	1937	7			盧溝橋事件 (支那事変の端緒)	7日夜、北京郊外の盧溝橋で演習していた日本軍が、中華民国軍が占領している後方の陣地から射撃を受けたことをきっかけで、日本軍と中華民国軍が戦闘状態になった。4日後には現地で停戦協定が結ばれたが、近衛内閣はその日に中国大陸への派兵を決めた。
		7			通洲事件	29日、冀東防共自治政府(中国河北省に存在した自治政府)の中国人部隊が、通州にある日本居住地を襲い、民間人233人を虐殺した事件。
		8			大山事件
					第二次上海事変
昭和13	1938	4	国家総動員法、公布	戦時に際して、労働力や物資割り当て等の統制・運用を、議会の審議を経ずに勅令で行うことができるようにする法律。国家は国民を自由に徴用でき、あらゆる物資や価格を統制し、言論を制限しうるといった恐ろしい法律だった。
昭和13	1938	7	東京ｵﾘﾝﾋﾟｯｸ、返上

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